保険を見直す理由とは

なぜ保険の見直しをした方がいいのでしょうか？ その理由を解説します。

ライフスタイルによって必要な保険が変わるため

保険とは、病気や事故などさまざまなリスクに備えるためのものであり、必要な保障内容はライフスタイルやライフステージによって変わっていきます。そのため、加入した当時において「最適」だった保障内容が、現在も「最適」とは限りません。特に、結婚や出産などで家族が増えた場合には、保険の見直しが必要です。

保険料を安くできる可能性があるため

保険会社や保険商品を見直すことで、保険料を安くできることもあります。例えば、子どもが成人して独り立ちしたら、「学費の備え」となる保障は必要なくなります。現在必要な保障内容をカバーしつつ、より安い商品にのりかえたり、保険を組み替えることで、保険料を抑えられます。

保険を見直すタイミング

特に保険を見直すべきタイミングをいくつか解説します。

就職したとき

会社に就職すると、健康保険や厚生年金保険などの公的保険（国が運営する保険）に加入しますが、さらに万が一の病気や怪我に備えて、医療保険や生命保険などに加入する人も多くいます。 貯金が苦手な人は、貯蓄するのを目的に「貯蓄型保険」への加入を検討してもよいでしょう。

結婚や出産などで家族が増えたとき

結婚や出産など、家族が増えたときに生命保険や医療保険に加入する人も多いです。 自分と配偶者の二人がそれぞれ保険に加入している場合は、結婚を機にお互いの保険の内容を確認し、整理するとよいでしょう。 また、妊活や出産も保険を見直すよいタイミングです。妊娠が判明した後だと加入できる医療保険が限られることもあります。出産のタイミングでは、子どもの教育費に備えた学資保険を検討するのもよいでしょう。

住宅を購入したとき

住宅を購入するときも、保険を見直すタイミングです。購入時に住宅ローンを組む際には、大半の場合は団体信用生命保険（団信）に加入します。この保険は、万が一被保険者（住宅ローン利用者）が死亡または所定の高度障害状態になったときに、住宅ローン残高に相当する保険金を受け取れるものです。この団信によって住居費は保障されることになるため、生命保険の保障額を見直す（減額する）ことを検討できます。

子どもが独立したとき

子どもが成人して独り立ちした後は、教育費や養育費のための保障が不要になります。そのため、例えば、死亡保険金を減額して保険料を抑えることもできます。 一方、老後の生活費や医療費のことを考えるタイミングでもあります。老後の生活資金を意識しつつ、必要に応じて医療保障や介護保障を検討してもよいでしょう。

会社を退職して起業 するとき

会社勤めから自営業（個人事業主）になったときも、保険を見直す必要があります。なぜなら加入する公的医療保険が異なるからです。会社勤めの人の公的医療保険は「健康保険」で、自営業の人は「国民健康保険」です。国民健康保険は、健康保険に比べて保障内容が充実していないため、その分、民間の保険に加入して保障を充実させるのも選択肢の一つです。

保険の更新時期が近づいているとき

保険の更新時には、年齢と保険料率で保険料が再計算されます。多くの場合は、更新前よりも保険料が上がります。更新後の保険料を確認し、保険料と保障内容のバランスを見て「高い」と感じたら別の保険を検討してもよいでしょう。

保険の見直しをする際の手順

保険の見直しで失敗しないためには、手順も大切です。順を追って解説します。

現在加入している保険の契約内容を確認する

最初に行うべきなのは、現在加入している保険の契約内容を確認することです。契約時に受け取る保険証券や、約款に記載されている保険金額や受取時期、保険料、払込期間、更新時期を確認します。複数の保険に加入している場合は、特約の内容もよく見て、保障内容が重複していないかもチェックしましょう。

必要な保障内容を見極める

現在の契約内容を把握できたら、次に、現在の生活状況からどのようなリスクに備えるべきか、そのためにどのような保障が必要なのかを見極めていきます。現時点だけでなく、現在から想定される未来のことも考え、万が一の場合に必要な生活費や教育費、老後資金なども洗い出すとよいでしょう。

毎月の保険料をシミュレーションする

必要な保障内容を把握したら、その条件を満たす保険を契約した場合に毎月の保険料がいくらになるのかをシミュレーションしてみます。補償内容を充実させるほど、保険料は上がっていきますので、毎月の保険料が家計の負担にならないかも考える必要があります。保険料に充てられる毎月のお金を事前に計算しておくとよいでしょう。

保障内容を決める

シミュレーションの結果を踏まえた上で、現在の保険を解約すべきかを判断します。保険の解約を決断する前に、特約の追加・解約、保険料の増額・減額などで、目的を果たせないかも検討するとよいでしょう。

保険の見直しをする際のポイント

保険の見直しをする際のポイントを解説します。

十分な保障内容か

現在と未来において、自分や家族にとって十分な保障内容になっているかをチェックします。新しい保険に加入した後も、保障内容が自分に合っているかを定期的に確認するとよいでしょう。

掛け捨てか積み立てか

保険には、「掛け捨て型」と「積み立て型」があります。掛け捨て型は、貯蓄性はないものの、保険料を安く抑えることができます。一方、積み立て型は保険料が割高になりますが、解約返戻金や満期保険金などを受け取れるため、「貯蓄」として利用することもできます。それぞれの特徴を知った上で選ぶとよいでしょう。

保険期間は適切か

定期保険の場合は、契約期間が満了になると保障が受けられなくなります。保険期間が、自分が保障を必要とする期間を満たしているかチェックしましょう。 定期保険ではなく、保障が一生涯続く「終身保険」の方が適している場合もあります。

保険料が高すぎないか

保障内容は充実していたとしても、保険料が高く、家計の負担になり過ぎてしまっては、本末転倒です。保険料と保障のバランスを見ながら、保険料は毎月無理なく払える金額に抑えるようにしましょう。

受取人を誰にするか

被保険者に万が一のことがあった場合、受取人に保険金が支払われることになるので、保険金を必要とする人が受取人になっているかをチェックしましょう。契約時と現在では、受取人にしたい人が変わっているケースもあります。例えば、結婚のタイミングで、受取人を「親」から「配偶者」に変更する人も多いです。

保険を見直しする際の相談先は？

さまざまな保険商品があります。一人で見直すのが難しい場合は、プロに相談するのもおすすめです。

保険の見直しはどこですればいいのか

保険の見直しをする際の相談先は、保険会社の営業担当者や保険の通信販売の窓口、銀行窓口、保険代理店、ファイナンシャルプランナーなどがあります。 複数の保険会社の商品を比べて最適なものを選びたい場合は、銀行窓口や保険代理店、ファイナンシャルプランナーなどへ相談するのがおすすめです。 一方、加入したい保険が決まっている場合は、その保険を扱う保険会社の営業担当者や通信販売の窓口などに相談するとよいでしょう。 いずれの相談先でも、相談は無料で応じてもらえることが多いです。

なぜ保険の見直しや相談が無料なのか

保険の相談に対して無料で応じてくれる理由は、保険を契約した場合に相談員が保険会社から手数料を受け取れるからです。そのため、第三者的な立場で保険の相談にのってくれていたとしても、“完全に中立”というわけではありません。 相談することで、知りたい情報が手に入ったり、良いアドバイスをもらえる可能性は高いですが、言いなりにならず、しっかりと自分で「本当に自分に必要か」を見極めながら、話を聞くことが大切です。

保険の見直しをする際の注意点

保険の見直しをする際の注意点を解説します。

保険によっては免責期間がある

保険によっては「免責期間」を設けています。免責期間とは、保険金が支払われない期間のことで、この期間中は保障内容に含まれている状況になったとしても、保険金を受け取れません。

新しい保険に加入できないケースがある

現在の健康状態や年齢によっては、予定していた新しい保険に加入できないこともあります。そのため、新しい保険の加入審査を通過するまでは、現在の保険は解約しない方がよいでしょう。もし、現在の保険を解約してしまい、新しい保険にも加入できないとなると、結果として「無保険」の状態になってしまいます。

解約により元本割れになる可能性がある

現在の保険を解約する際には、支払った保険料の総額よりも解約返戻金が少なくなる「元本割れ」になる可能性もあります。利率の高い保険などは、場合によっては、解約せずに継続を検討した方がよいこともあります。

現在の保険を増額する方法もある

前項でも触れましたが、保障を充実させたい場合、現在の保険を解約して新しい保険に入り直すのではなく、現在の保険に特約を追加したり、保険料を増額するという方法もあります。どちらの方がメリットが多いのかを検討するとよいでしょう。

まとめ

この記事では、保険を見直す理由に加えて、見直すべきタイミングや方法、見直す際のポイント・注意点などを解説しました。万が一の「備え」である保険は、ライフスタイルやライフステージの変化に応じて見直すことが大切です。保障内容と保険料のバランスを考えながら、賢く活用するようにしましょう。

ちょこっと共済は、東京都の39市町村が共同で運営する公的な交通災害共済で、交通事故に遭い治療を受けた会員に対して見舞金を支給する制度です。
東京都の市町村に住民登録のある方なら年齢・健康状態に関係なくどなたでも加入することができ、会費は年額1,000円または500円と大変安価です。
万が一の事故に備えて、お守り代わりにぜひご加入されてはいかがでしょうか。